興味深いインタビュー記事です。
東証マザーズに上場している金融ソリューション企業にて執行役員を務めている父親が、保育園の役員・役員連絡会・文京区の子ども・子育て会議の委員も務めているそうです。
どんな経緯があり、そこでどんな考えを持ったのでしょうか。

今回ご登場いただくのは、楠田喜彦（くすだ・よしひこ）さん。40代の金融マンで、2014年にマザーズに上場したファイナンス系企業で商品開発担当執行役員を務めています。共働きで、小学生のお子さんが２人います。

（要旨）
・役員を引き受けた妻が直後に第二子妊娠。やむなく顔を出して巻き込まれた
・仕事柄、つじつまの合わない数字を放置できず「保育量のニーズ調査」を主導
・現実路線を示したほうが、子どもの環境は守ることができる
・保育ニーズが「大きすぎる」場合、学童保育を維持できない
・保護者は保育現場に対してより、大枠の話に意見を出すべきだ
・地元の父母会は子どもがいるからこその機会。気軽に顔を出してみては

金融パパが保育園・子育て支援政策に関わってみたら

保育所の保護者の方等と、保育所・小学校・学童保育・地域の子育てに関して情報交換・意見交換をする機会は少なくありません。
立場や環境によって意見が異なるのは当然ですが、辛いのは「数字や論理に基づいて話ができる方が決して多くない」という点です。
よりよい保育や教育の実現の為に様々な思いつきや提案があったとしても、他人に理解してもらうのは容易ではありません。
学校や職場であれば入試・入社選考等で一定のフィルタリングが行われており、ベースとなる考え方や知識に極端に大きな違いはないでしょう。
しかし、保育所や公立小学校等では違います。
「その地域に住んでいる」のが共通項であり、それ以外はバラバラです。

こうした金融の第一線で活躍している父親が保育所の役員等を務めた場合、一般的には様々な局面で相当に苦労すると推測されます。
幸いな事に高学歴・高所得者が多い文京区の保育所が舞台であり、他の園児の保護者や保育所職員等も共通理解ができる方が多く、打ち合わせ等は比較的早く進んだのではないでしょうか。
こうした地域でなければ存在が浮くケースもあり、言いたい事が言えない・言っても伝わらないジレンマに陥った可能性があります。

インタビューで触れている「保育量ニーズ調査」はこちらです。
楠田委員提出資料「前回のニーズ調査に基づくニーズ量の再検討の結果について」

インタビューに応えている楠田氏が勤務しているのは株式会社ジャパンインベストメントアドバイザー(7172)です。
ツイッターアカウントも持っておられます。

父親の育児参加が進むほど、旧態依然とした保育所や行政の考え方に違和感を感じたり、他の園児の母親達と話が合わないと言ったケースが生じてくるでしょう。
お世話になっている保育所で観察する限り、母親は他の母親や保育士と気軽に話をしている一方、父親は担当保育士と最低限の話で済ませている場合が多いです。
難しい問題です。

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